●その土地にマンションを建てても大丈夫？●
周辺環境のマーケティングにぴったりの、広さも十分な土地があっても、マンション建設には適さない土地というものがあります。高層マンションを建てるには、不安要素の多い地盤だったらどうしますか？すぐ隣が歓楽街だった場合、入居したいと思う人は多いと思いますか？その土地がマンション建設に適しているかどうか、必ずチェックしなくてはなりません。
また、近隣住民がマンションの建設を嫌がるケースもあります。景観が損なわれることを嫌うケースや、日照権の問題などが原因になることが多いようです。付近に「マンション建設反対！」などと書かれた看板やのぼりはないか、確認しておきましょう。このような地区にマンションを建設すれば、近隣住民とのトラブルは避けられません。入居者も、近隣住民から敵視されてしまうことでしょう。わだかまりの残った住みにくい環境では、入居者もすぐに出ていってしまいます。こういう場合は、建設そのものを中止し、土地を売却したお金で分譲マンションを購入し、そのオーナーになったほうが得策だということも考えられるでしょう。マンションの建設は、土地があればいいというわけではないのです。
●用途地域を調べておく●
用途地域とは、都市計画法に基づいて定められているもので、全部で12種類あります。大きくわけると「住居系」「商業系」「工業系」の3つです。住宅地に望ましい環境づくりや、商工業に適した地域づくりなど、それぞれの地域にふさわしい発展を促すためにこのようにわけられています。
所有地の用途地域はどの区分に該当するのか、把握することも必要です。各区分によって、建設できる建物の種類やその規模の制限が詳しく規定されています。工業専用地域の場合、住宅を建てることはできません。
しかし、工業地域や準工業地域にはマンションを建設してもいいのです。ここが注意すべきポイントになります。現在は工場がない地域でも、将来的に工場が建設される可能性があるということなのです。環境を汚染する工場が隣にできたらどうしますか？マンションの価値は下がってしまうことでしょう。これは、ほかの用途地域でもいうことができます。商業系の区分なら、騒がしいパチンコ店が建設される可能性もあるということです。
用途地域を知ることで、その周辺にどのようなものが建設される可能性があるか、予測することができます。その上でターゲットを定め、ニーズに合ったマンションを建設することが成功の秘訣となるのではないでしょうか。